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核シェルターの必要性
常に危険と隣り合わせの日本
現在、世界で核兵器を保有している国は9か国と言われています。
IAEA（国際原子力機関）の設立後、核軍縮が進み2017年にはICAN（核兵器廃絶国際キャンペーン）がノーベル平和賞を受賞しましたが、2018年10月にはアメリカのトランプ大統領が中距離核（INF）全廃条約を破棄し世界的にも不安定になってきており、現在世界中の核兵器はまだおよそ1万基あります。
北朝鮮の金委員長とアメリカのトランプ大統領による歴史的な会談により平和的解決になるのかと思われていましたが、その後の交渉は平行線のまま。
今年に入っても北朝鮮のミサイル試射は頻発しており、技術的な進歩も非常に脅威となっております。
日本の迎撃態勢も不十分と言われており、いつ核弾頭をつけたミサイルが日本に投下されてもおかしくない状況です。
2011年の時点で、日本には54基の原発があり、日本で使う電力の30%前後を原子力で賄っていた。しかし、記憶に新しい東日本大震災で、東京電力の福島第1原子力発電所が重大事故を起こしたことで廃炉が決定した原発が21基。
日本のエネルギー事情を考えると、まだまだ原発事故による被害とは背中合わせの状況である。
古くから人類は未知なるウイルスとの闘いの連続です
今回世界中で猛威を振るっている「新型コロナウイルス」は
1960年代に初めて明らかになった1万分の1ミリと言われるコロナウイルスが進化したもので、SERS、MERSに続いて3回目の変身で登場し、変化する度に次々と遺伝子を変えて、巧妙に進化してきます。
ワクチンの開発や、人々の努力により収束してもまた10年後か20年後に姿を変えてやってくると言われています。
｜死の灰から身を守る
広島・長崎に投下された原爆は、TNT火薬に換算して2万トン相当、つまり23キロトンにあたります。
1メガトンの核兵器は、広島・長崎クラスの原爆の50倍の爆発があります。しかし破壊力は50倍ではありません。
科学的には３√50＝3.68倍と算定されます。
また地形・建物や木立などの抵抗により、実際の破壊力は、その1/2程度に減少すると推定されます。
つまり広範囲に被害を及ぼすのは、爆発による破壊ではなくその後の死の灰の放射線物質によるものなのです。
半径700m
3000m
爆心地
1000m
爆風
一次放射線
熱線ヤケド
広島・長崎型核兵器の被害範囲
｜２週間で1000分の1
時間と距離により減衰するガンマ線の強さ
核シェルター（家庭用空気ろ過機）を取付けていない場合、死の灰の放射性物質は風下に、かなり広範囲に被害をおよぼし100～3.000km位まで影響を与えるといいます。
熱風、爆風の被害は通常３～５km以内位と言われ、それ以上には及ばないであろうことを考えますと、現在のお部屋に核シェルターを取り付けているだけで、無防備の状態にくらべて、かなりの防災効果を発揮し、ご家族とその御子孫の安全、貴重な資産が守られます。
核シェルターのろ過装置が始動すると室内の気圧が高くなっていくので汚染した空気は隙間から流入することなく、放射性物質、毒ガス、細菌等汚染した空気は瞬間的に通過し、減すい率が早くスイスやヨーロッパ等シェルターの普及している国においても２週間程度の食糧、水及び簡易トイレ等を前もって準備しておけば、その部屋がシェルターとなります。
日本では知識が少なく地下室が密閉された箱の中に何ヶ月も避難する必要があると思いこんでいますが、それは米軍基地や原発施設の近くに住んでいる方及び、ミサイルの着地点に近い場合のみです。
１：時間
7時間後 10分の１
2日（7×7＝49時間）後 100分の１
2週間（7×7×7＝343時間）後 1000分の１
14週間（7×7×7×7＝240時間）後 １万分の１
2：距離
ガンマ線の強さは距離の自乗に逆比例して減る。
距離が２倍になればガンマ線の強さは1/4になる。
距離
1
2倍
3倍
4倍
ガンマ線の強さ
1
1/4
1/9
1/16
異常に低い日本の核シェルター普及率
他国と比較して、なぜ日本の核シェルター普及率は低いのでしょうか？ 世界で唯一の被爆国であり8月6日広島、8月9日長崎では毎年平和式典が開催され、また核実験が行われた際には抗議行動も行っています。
ただ、そうした核に対する危機感を持っている市民は一握りであり、国全体で見ると、核攻撃に対する危機感が非常に低いのが現実です。「まさか核ミサイルが落ちることはないだろう」というのが日本国民の共通認識であり、Jアラートさえ知らない市民も多くいます。
その結果が、核シェルターの普及率の低さに表れています。
戦後70余年が経ち、平和であることが前提の暮らしに慣れてしまっているのでしょう。
100%
100%
98%
300%
～
～
82%
78%
67%
54%
わずか
0.02%
スイス
イスラエル
ノルウェー
アメリカ
ロシア
イギリス
シンガポール
日本
韓国（ソウル）
